iPhone 18向けにLG Displayが7000億ウォン投資──LTPO3で「より賢い画面」へ

iPhone 18向けにLG Displayが7000億ウォン投資

✅この記事では、LG DisplayがiPhone 18シリーズ向けに7000億ウォンを投じてOLED生産を強化する計画について整理します。LTPO3技術や投資スケジュール、そしてAppleが目指す次世代ディスプレイの方向性をやさしく解説します。

どうも、となりです。

次のiPhone世代に向けて、ディスプレイ業界が静かに動き始めています。韓国のLG Displayが、Appleのために約7000億ウォン（約35億人民元）を投じて生産ラインを増強するとのこと。この記事では、その背景と「LTPO3」という新技術の意味を見ていきます。

最新動向：iPhone 18に向けてLG Displayが7000億ウォンを投資

報道によると、LG Displayは韓国・坡州（パジュ）にあるAP4ラインの改修に2年をかけ、2025年6月から2027年6月までの期間で設備を増強します。これにより、LTPO OLEDパネルの月産基板数は現在の4.5万枚から6万枚へ拡大予定です。

この投資の目的は、2026年後半に登場するとみられるiPhone 18シリーズの需要に応えるため。Appleの供給網において、LG Displayはサムスンと並ぶ重要なディスプレイパートナーであり、今回の増産はその立場をさらに強める動きといえそうです。

ちなみに、設備投資は2025年第4四半期から発注を始め、2026年第1四半期に設置作業を開始。改修が完了する2027年には、最新のディスプレイ技術を生かした製品が市場に出てくる可能性があります。

今回のニュースで鍵を握るのが、「LTPO3（Low Temperature Polycrystalline Oxide）」という言葉です。これは簡単に言うと、画面の明るさやリフレッシュレートをより細かく・効率よく制御できる技術のこと。

従来のLTPO技術では「開閉用TFT（薄膜トランジスタ）」だけに酸化物材料を使っていましたが、LTPO3ではさらに「駆動用TFT」にも酸化物を導入します。これによって、画素単位の制御がよりスムーズになり、消費電力をさらに下げることができるのです。

この技術はすでにApple Watch Series 10やApple Watch Ultra 3にも採用されています。スマートウォッチで蓄積したノウハウを、いよいよiPhoneシリーズへと拡張していく流れが見えてきました。

LTPO3の採用で最も恩恵を受けるのは、バッテリー持ちです。ディスプレイはiPhoneの消費電力の約30〜40％を占めるため、効率化はそのまま使用時間の延長につながります。

たとえば、常時表示（Always-On Display）やProMotionのような機能は便利ですが、そのぶん電力を消費します。LTPO3なら、こうした機能を維持しながらも消費電力を抑え、より滑らかな操作感と長持ちを両立できる見込みです。

Appleがこの技術を将来的に全面採用すれば、「リフレッシュレートを制御するスマートな画面」が標準になるかもしれません。まるで、人間の視線に合わせて呼吸するようなディスプレイの時代がやって来るイメージです。

LG Displayの投資は韓国国内で行われますが、その効果は日本市場にも波及します。特に、Apple製品の販売スケジュールに直結するため、iPhone 18シリーズの発売時期や在庫安定性に関わる可能性があります。

また、LTPO3のような省電力ディスプレイは、電力制限が厳しい日本の通勤・通学ユーザーにとっても実感しやすい改善になるでしょう。実際、iPhone 13以降では「画面の滑らかさとバッテリーの両立」が重視されており、Appleがその延長線上でさらに磨きをかけていることがわかります。

iPhone 18 Proのうわさを整理したこちらの記事でも、ディスプレイ設計の進化が重要テーマとして語られています。iPhone 18 Pro最新噂まとめでは、サイズ変更や可変絞りカメラなど、今回の技術投資と並行する開発動向にも触れています。

今回のLG Displayによる増産投資は、単なる生産拡大ではなく、ディスプレイの中身をより「賢く」するための布石です。Appleが求めるLTPO3対応のためには、パネル素材や駆動回路の刷新が欠かせません。

画面はもはや「見た目」だけの存在ではなく、電力効率・反応速度・温度制御など、デバイス全体の性能を左右する心臓部です。この流れが続けば、数年後のiPhoneは見た目以上に“静かな技術革新”を感じさせる存在になっていくでしょうね。

そんな未来、ちょっと楽しみです。

ではまた！

Source: ITHome, Digitimes